インプラントが保険適用になる条件について

インプラント治療は基本的に健康保険が適用されない自費診療となります。全額自己負担なのでインプラント治療は高額です。ただし、外傷や腫瘍などの病気で顎の骨を失った場合や、先天的に歯や顎骨が欠損している場合などに限り、インプラント治療に保険が適用されることになりました。治療までに期間がかかり、治療費が高額となるため、検査、手術、治療など、終了するまでにいくらかかるのか、クリニックの費用をよく確認して治療を受けましょう。

インプラントが保険適用になる条件

症例

インプラント治療は、通常の虫歯や破損による欠損などでは保険は適用できませんが、次に挙げる症例に限って、保険適用できるケースあります。

• 先天性の疾患によって顎骨の1/3以上が欠損している
• 先天的に顎骨が形成不全である
• 事故や病気によって顎骨が欠損している

クリニックの設備

保険を適用してインプラント治療を受けるためには、保険適用条件を満たした上で、さらに下記の条件を満たす歯科医院施設で治療を受けなければいけません。保険適用でインプラント治療を受けることができるケースは非常に限られていますので、虫歯や加齢によって歯を失い、インプラント治療を希望する場合は、医療費控除の利用を検討してみましょう。

• 20床以上の入院用ベッドがあること
• インプラント治療の経験が3年以上、または、歯科・口腔外科で5年以上の経験がある常勤の歯科医師が2名以上いること
• 当直の体制が整備されていること
• 医薬品や医療機器において、安全確保のための体制が整備されていること

保険診療と自由診療の違い

保険診療とは

健康保険が適用される診療のこと。主に保険で決められた方法や材料を使用する診療・治療を指します。歯科治療の例としては、虫歯を削ってプラスチックを詰めるレジン充填や、金属の詰め物・被せ物、神経の除去、抜歯、ブリッジなどがあります。

自由診療とは

自由診療は、患者さんの自己負担で受ける治療を指します。つまり、健康保険が適用されない、あるいは適用範囲外の治療や医療サービスのことです。費用は医療機関毎に決められるのが特徴。保険が適用されない材料を使用する治療や、審美目的の治療などが自由診療にあたります。

インプラントは医療費控除が使える

医療費控除とは、1月1日から12月31日までに支払った医療費に対して受けられる所得控除のこと。年間の医療費支払額の合計が10万円以上が対象で、生計を同一とする家族全員分を合算することが可能です。

歯科医であれば誰でもインプラント治療が行うことができますが、前述したように虫歯治療と違ってインプラントは、大切な神経や血管が通る骨を削って、そこへインプラントを埋入していくため、専門的な知識や技術のある医師に診てもらいたいものです。ここではインプラントの主要学会で日々研鑽し知識を身につけ、技術やスキルがあるとして認定された指導医をご紹介します。

※インプラント専門医について
・当サイトでは、インプラントの主要学会（ICOI（国際口腔インプラント学会）・ISOI/DGZI（国際口腔インプラント学会）・日本口腔インプラント学会・日本顎顔面インプラント学会・国際審美学会OAM先進インプラント）の各公式サイトで「指導医資格を持ったドクターが在籍」と紹介のクリニックの医師を専門医として紹介。（2023年7月19日調査時点）