インプラントを除去しなければならないケースとは？

治療が大変なインプラントですが、場合によっては除去しなければならないこともあります。インプラントの除去が必要なケースなどを見ていきましょう。

インプラントの除去が必要となるケース

インプラント周囲炎

インプラントを除去しなければならない理由としてよく挙げられるのが「インプラント周囲炎」です。インプラントの清掃不良やメンテナンス不足が続くと、細菌感染を起こしてしまい、インプラント周囲炎を発症するリスクがあります。

また、インプラント体に過度の負担が加わることによってもインプラント周囲炎の原因の一つ。インプラント周囲炎が進行すると、顎の骨が減少する「骨吸収」も進行してしまうため、早めに除去が必要です。

インプラントの破損

埋入したインプラント自体の破損も、インプラント除去しなければならない理由の一つです。インプラントは基本的に耐久性に優れた設計になっていますが、使用される素材によって耐用年数は異なります。耐用年数が短い素材の場合、数十年と経つうちに経年劣化が進み、破損するケースもあります。破損が進んだインプラント体は除去しなければ、インプラント周囲炎のリスクが高まるため、安全のためにも早めに除去が必要です。

インプラントの迷入

上の奥歯部分の近くには、上顎洞と呼ばれる鼻腔（空間）が広がっているため、顎の骨が薄いのが特徴。そのためインプラント体を埋入すると、まれにインプラント体が上顎洞側へと移動してしまい、稀に鼻腔の中に迷入することがあります。迷入したインプラントは一度除去しなければならないため、少しでも違和感や自覚があれば、歯科医院に相談してみましょう。

神経の麻痺

顔の多くには神経が走っているため、治療は慎重に行う必要があります。もしもインプラント治療の際に、顔の神経が傷ついてしまった場合は、知覚麻痺などの症状が確認されます。インプラントの治療に限らず、親知らずの抜歯などでも知覚麻痺の可能性はあります。もしインプラント埋入後に知覚麻痺が自覚されたら、すぐにインプラントを除去して神経の治療を行う必要があります。

金属アレルギー

インプラントは金属でできているものだけではなく、チタンで構成されているものもあります。そのため金属アレルギーを持っている人でもインプラント治療は可能です。

しかし、ごくまれにチタンで構成されているインプラントであっても金属アレルギーを発症するケースはあります。金属アレルギーの原因がチタンと確認された場合には、インプラントの除去を行います。

インプラント除去の方法は？

インプラント周囲炎などが原因でインプラントを除去するためには、埋入時と同じ様にして局部麻酔を行った後、外科手術で取り除きます。

通常は専用の器具を使用して除去します。患部の状態によっては、多少骨を削ることもあるなど、ケースバイケースで様々な方法を用いて除去治療を行います。

インプラント除去の費用について

埋入したインプラントの除去治療は、保険適用の場合と保険適用外（自由診療）のケースがあります。

保険適用の場合は、インプラントの除去治療をするにあたってインプラントの埋入を行った歯科医院以外の施設で治療を受けなければなりません。また、摘出前のレントゲン画像を揃える必要があるなどの条件があります。一般的なインプラント体の除去費用は、1本あたりの保険点数は460点。金額に換算すれば4,600円です。保険診療の場合には、これを3割負担とするため1,400円程度が自己負担額として考えられるでしょう。

保険適用外で除去を行う場合、全額が自己負担になります。ただし歯科医院によっては保証制度を設けている場合もあるため、インプラント治療を行う歯科医院とよく相談しておきましょう。

参照元：秋元歯科クリニック｜せっかく入れたインプラントを除去しなくてはいけない原因とは？（https://www.akimotodental.jp/column/implant-removal.html）

歯科医であれば誰でもインプラント治療が行うことができますが、前述したように虫歯治療と違ってインプラントは、大切な神経や血管が通る骨を削って、そこへインプラントを埋入していくため、専門的な知識や技術のある医師に診てもらいたいものです。ここではインプラントの主要学会で日々研鑽し知識を身につけ、技術やスキルがあるとして認定された指導医をご紹介します。

※インプラント専門医について
・当サイトでは、インプラントの主要学会（ICOI（国際口腔インプラント学会）・ISOI/DGZI（国際口腔インプラント学会）・日本口腔インプラント学会・日本顎顔面インプラント学会・国際審美学会OAM先進インプラント）の各公式サイトで「指導医資格を持ったドクターが在籍」と紹介のクリニックの医師を専門医として紹介。（2023年7月19日調査時点）