インプラントの医療費控除について

インプラントは自由診療なので、保険対象の歯科治療と比べると高額になってしまいます。しかし、自由診療ではあるものの、医療費控除の対象になる場合もあります。

そもそも医療費控除とは？

医療費控除とは国の法律によって定められているもので、支払った医療費のうち、国がある程度補助するという制度です。 国民保険、社会保険も国の補助の一環ですが、国民保険や社会保険とは別に、1年間に支払った医療費から、ある程度国が補助をするという制度です。

インプラント治療における医療費控除の金額を算出

医療費控除でどれくらい控除されるのかは、方程式が定められています。年間10万円以上の医療費負担がある場合で、年間総所得が200万円未満の場合には総所得額の5％以上となります。 そして、どれくらい控除されるかは以下の式になります。

【1年間に支払った医療費の合計額－補填保険額】－10万円または総所得額の5％

ちなみに補填保険額とは入院給付金や医療保険金です。 この制度はインプラントを受ける際には是非覚えておくべきです。 なぜなら、基本的にインプラント治療は10万円以上かかる治療なので、インプラント治療を受けたら、医療費控除を受けられる可能性が高いからです。但し、控除額は200万円が上限と定められている点は注意が必要です。

交通費、他の診療も対象内

医療費控除のありがたい点として、実際にかかった医療費だけではなく、医療機関までの交通費（公共交通機関を利用された場合）も、医療費控除として計上できます。 また、インプラント治療の費用だけではなく、「医療費」が対象になりますので、他の治療でかかった費用との合算した金額をもとに医療費控除を受けられるかどうか、いくら控除されるのか等が決定します。

医療費控除は税務署で手続きを

インプラント治療を受けたら医療費控除は是非受けておきたいところですが、こちらは自ら税務署で手続きする形になります。 インプラントで高額の治療を受けたとしても、税務署から「お金が戻るので医療費控除の手続きをしてください」と親切に通知がくるわけではありませんので、「インプラントを受けたら医療費控除を確定申告時に税務署で」と覚えておきましょう。

歯科医であれば誰でもインプラント治療が行うことができますが、前述したように虫歯治療と違ってインプラントは、大切な神経や血管が通る骨を削って、そこへインプラントを埋入していくため、専門的な知識や技術のある医師に診てもらいたいものです。ここではインプラントの主要学会で日々研鑽し知識を身につけ、技術やスキルがあるとして認定された指導医をご紹介します。

※インプラント専門医について
・当サイトでは、インプラントの主要学会（ICOI（国際口腔インプラント学会）・ISOI/DGZI（国際口腔インプラント学会）・日本口腔インプラント学会・日本顎顔面インプラント学会・国際審美学会OAM先進インプラント）の各公式サイトで「指導医資格を持ったドクターが在籍」と紹介のクリニックの医師を専門医として紹介。（2023年7月19日調査時点）